そもそもZEHってなに？
ゼッチ
みなさん、「ZEH」という言葉をご存知ですか？
実はいま建築業界で話題になっており、これからマイホームを建てようとしている方は絶対に知っていたほうがいい言葉になっています。
ZEHとは、【建物のエネルギーロスを減らしてエネルギー消費量を出来る限り少なくしつつ、太陽光発電システム、蓄電池、そしてHEMS(エネルギーの見える化)などを用いて自分達が使う分のエネルギーを創ることで建物のエネルギー収支を概ねゼロにする。】というスタイルの住宅のことをいいます。
『(Net)Zero Energy House -ゼロ・エネルギー・ハウス-』
この頭文字をとって「ZEH(ゼッチ)」と呼ばれています。
使用量をゼロにするものではなく、自分たちが使うエネルギーを自分で確保するということです。
高気密高断熱住宅の省エネ性能に『創エネ』をプラスした住宅ともいえます。
「光熱費を抑えるために寒い思いをする」という今までありがちだった負担もなく、
快適で経済的な暮らしを送ることを可能にするのがこのZEHです。
経済産業省では、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロとなる住宅（以下、「ZEH」という）の実現を目指す」ことを目標とし、普及に向けた取り組みを行っています。
上記の目標の達成に向け、ZEH支援事業（補助金制度）においては、自社が受注する住宅のうちZEHが占める割合を2020年までに50％以上とする目標を宣言・公表したハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等を「ZEHビルダー」として公募、登録し、屋号・目標値等の公表を行っています。
補助金を利用する場合には、ZEHビルダーとして登録されている業者で建築・改修を行ったうえで申請をすることが条件のひとつになっています。
株式会社山崎工務店でもこのZEHビルダーとして認証を受けております。
※補助金の受給には要件・審査があり、不承認となった場合には補助金を受け取ることができません。
※補助金の交付金額や、交付金額等は今後変更があることが予想されるため、ご検討される方は最新情報についてお問い合わせください。
ZEHの家を建てるメリットとデメリット
実際にZEHの家を建てるとどのようなメリットやデメリットが
あるのでしょうか？
まずはデメリットですが、建築コストが上がってしまうことが
挙げられます。
また、太陽光発電システムや蓄電池システムなど、通常の住宅
に比べると多くの機器を取り入れることになります。
そのため、住み始めて数年～15年ほど経つと、機器の故障・
破損による修理費用や、経年劣化により交換が必要になる
場合は交換費用など、機器の保守メンテナンス費用も考えなけ
ればいけません。
以上のようにデメリットとしては費用に対するものが挙げられ
ます。
一方、以下で挙げるメリットについては上記のデメリットを
打ち消すようなものであると考えています。
まず挙げられるのは健康面でのメリットです。
ZEH住宅の基本となっているのは高気密・高断熱の家です。
高気密・高断熱の家は、夏は屋外からの熱を遮断し、冬は日射
熱を最大限利用したうえで室内の熱を逃さないようにつくられます。これは各部屋の温度差を少なくすることにも貢献します。
実は、ヒートショックでの死者数は、交通事故による死者数の3倍～4倍にものぼるといわれていますが、ZEH住宅はこのヒートショックによる事故のリスクを軽減できます。
ヒートショックとは、暖かい場所(リビングなどの居室)から、人の出入りが少なく寒い場所(浴室や脱衣所など)に移動した際に血圧が大きく変動し、失神・心筋梗塞・脳梗塞などが起きる現象のことをいいます。
入浴し身体が温まった状態で室温の低い脱衣所に出る際にもヒートショックが起こる危険性があります。
ZEH住宅では住宅内の温度変化を抑えることで、ヒートショックの起こる可能性を少なくしています。
さらに、「冷えは万病のもと」と言われているように、室内の寒さは健康に悪影響を与えています。
そのため、家のなかで快適に過ごすためにエアコンなどを使って室温をコントロールしていくわけですが、ZEHではこの空調機器も高効率のものを使用することで省エネにもつながっていきます。
寒いことが原因で起こる怪我や病気にかかる医療費の軽減にもつながりますよね。
そして、2つ目のメリットは経済面でのメリットです。
エアコンや照明器具などの基本の住宅設備を高効率のもので揃えることで使うエネルギーを少なくしていくことはもちろんのこと、太陽光発電や蓄電システムを導入することで、自分たちが使う分のエネルギーを自分たちで創るという要素をプラスしていきます。太陽光発電というと、過去の訪問販売での事例などであまり良いイメージがない方も多いかもしれませんが、ZEH住宅では計画段階でZEHとして認められる必要があるため、無計画に設置するということはありません。
さらに、HEMSによって今までは何となく使っていたエネルギーの"見える化"を図ります。
家族全員が「エネルギーを創っている」「エネルギーを使っている」ということを理解することで、省エネに対する意識も生まれてくるはずです。
無視できない問題として、現在、ZEH住宅の義務化についても検討されています。
(2019年9月の時点では、2020年に予定されていた義務化については延期となっています。)
今後、ZEHが義務化された場合、やむを得ない事情により家を手放さなければならなくなったときに、
家の売値に影響が出ることが考えられます。
様々な事情から延期とされていますが、義務化に備えてZEH仕様の住宅も検討していくことが必要となるかもしれません。
家を新築しよう、購入しようと考えていらっしゃる方は今後の動きにご注意いただけると幸いです。
以上がZEHにおける主なメリット、デメリット、注意点です。
地球上の限りある資源を大切に利用し、次の世代はもちろん、その先もずっと続いていく社会のことを考えた住宅…
それがZEH住宅です。
ZEHとして認められるには？
( + ) ー ≦
断熱
省エネ
創エネ
０
●ZEHにするための３つのポイント
年間の1次エネルギー消費量 ※1
断熱性能を高め、
エネルギーを無駄なく
使える住宅を目指し、
夏は涼しく冬は暖かい家に
しましょう。
ポイント１
断熱
家で消費する電力を抑えるため、省エネ性能の高い照明器具や空調機器、HEMSを導入し、電力の見える化を行いましょう。
ポイント２
省エネ
家での消費エネルギーよりも多くの電力を創り出せるように太陽光発電を導入し、自然エネルギーを最大限利用しましょう。
ポイント３
創エネ
※1 冷暖房設備、換気設備、照明設備、給湯設備、のエネルギー消費量をそれぞれ計算し、合計して算出。
ZEHとして認められるには、上記のように断熱性能・省エネ性能・創エネ性能が求められてきます。
断熱性能と省エネ性能を高めたうえで、太陽光発電システムや蓄電システム(経済産業省の「ZEHロードマップ検討委員会とりまとめ」では、創り出したエネルギーを発電時間以外にも使用できるよう蓄電池の使用が望ましい、としています。)を組み合わせて年間の1次エネルギー消費量を上回るエネルギーを創り出していくことが必要となります。
ZEH住宅は、住んでいる方にとっては無理なく快適に過ごせるのに光熱費が抑えられて経済的、さらに地球の環境にも配慮したエコな次世代型の住宅です。
ZEH支援事業補助金について
●2020年度 ZEH支援事業実施予定 概要
現在、SIIから発表されている公募情報は下記のようになっております。
一次公募：2020年6月1日（月） ～ 2020年8月28日（金） 17:00必着 ※応募期間終了
二次公募：2020年7月6日（月） ～ 2020年8月21日（金） 17:00必着 ※応募期間終了
二次追加公募：2020年9月23日（水） ～ 2020年11月13日 （金）17:00必着 ※応募期間終了
三次公募：2020年8月31日(月) ～ 2020年10月30日(金) 17:00必着
四次公募：2020年11月30日(月) ～ 2021年1月8日(金) 17:00必着
【上記に変更があった場合は随時掲載いたします。】
※「三次公募」「四次公募」については、上記の公募期間内に先着順での受付となります。
公募期間中であっても補助事業の申請金額の合計が予算に達した日の前日をもって公募が終了します。
予算に達した日以降に到着した申請分は、原則受理されません。
◆対象となる住宅
・『ZEH』
・『ZEH＋』
・『次世代ZEH＋』
・『ZEH+R』
◆補助額
・『ZEH』
60万円/戸
※蓄電システム（定置型）を設置する場合は、２万円/kWh加算、
20万円又は 補助対象経費の1/3のいずれか低い額を加算。
※先進的再エネ熱等導入支援事業と併願可能。
・『ZEH+』
105万円/戸
※先進的再エネ熱等導入支援事業と併願可能。
・『次世代ZEH＋』
105万円/戸 + α
※蓄電システム（定置型）を設置する場合は、２万円/kWh加算、
20万円又は 補助対象経費の1/3のいずれか低い額を加算。
※燃料電池を設置する場合は、定額4万円～11万円/戸を加算。
(仕様、燃料種別等により3万円を加算。)
(燃料電池)
※充放電設備を設置する場合、
75万円又は 補助対象経費の1/2のいずれか低い額を加算。
(V2H充電設備)
※先進的再エネ熱等導入支援事業と併願可能。
・『ZEH+R』
115万円/戸
※蓄電システム（定置型）を設置する場合は、２万円/kWh加算、
20万円又は 補助対象経費の1/3のいずれか低い額を加算。
※太陽熱利用温水システムを設置する場合、
液体式:17万円/戸、空気式:60万円/戸を加算。
※燃料電池を設置する場合は、定額4万円～11万円/戸を加算。
(仕様、燃料種別等により3万円を加算。)
(停電自立型燃料電池)
※本事業は各公募の申請件数等により、
今後も内容や募集期間等が変更になる場合もあります。
あらかじめご了承ください。
※本ページは[SII：一般社団法人 環境共創イニシアチブ ホームページ]より一部内容・画像を引用し作成しています。
